マテリアリティ

大成建設グループのマテリアリティ

マテリアリティの特定・見直し

2024年5月に【TAISEI VISION 2030】達成計画及び中長期経営計画(2024-2026)の策定に合わせて、事業活動を行うにあたっての基本姿勢として、マテリアリティを中長期の経営計画の上位概念に位置付けるとともに、最新のサステナビリティ課題を踏まえて見直し、下記の5つとしました。目指す姿の実現に向けて、マテリアリティに対する重点施策やKPIを【TAISEI VISION 2030】達成計画等に反映して、取り組みを進めています。

  • 1. 豊かな暮らしを実現する新たな価値の共創
  • 2. 持続可能な環境配慮型社会の実現
  • 3. 一人ひとりがいきいきと活躍できる社会・職場環境の実現
  • 4. ものづくりへの矜持 ~安全・品質・技術~
  • 5. 信頼を支える公正な企業活動 ~コンプライアンス・ガバナンス~
マテリアリティの特定プロセス

マテリアリティの特定は、以下のプロセスで行いました。

  • 1)経営企画部門とサステナビリティ部門に社外専門家を加えたワーキンググループにより、SDGsやSASB業種別マテリアリティマップ等から482項目のサステナビリティ課題を抽出し、類似項目を123項目に集約
  • 2)ワーキンググループにより、「環境・社会が企業活動・企業財務に及ぼす影響(リスクと機会)」と「企業活動が環境・社会(ステークホルダー)に及ぼす影響(リスクと機会)」の2つの側面から検討の上、当社グループに重要となりうる検討課題を15項目に絞り込み
  • 3)経営者インタビュー、グループ社員へのアンケート、当社の基幹取引先へのアンケート、企業風土改革ワーキンググループの意見等の結果を踏まえ、全課題を包含するマテリアリティとして、5項目を特定しました。
  • 4)経営会議における事前審議の上、取締役会における議論を重ねて承認
    特定した各マテリアリティについては、【TAISEI VISION 2030】達成計画の施策に織り込んだ上で、中期経営計画(2024-2026)においてKPIを定め、事業戦略と一体化して取り組んでおります。
  

企業風土改革ワーキンググループ…ワーキングメンバーを全社から公募の上、2023年10月に、仕事をする上での価値観、働き方、組織の雰囲気や慣習を根本から見直し、「新生大成建設グループ」の基盤を作る風土改革をスタート。

特定した各マテリアリティについては、【TAISEI VISION 2030】達成計画の中長期事業戦略や中計の重点施策に織り込んだ上で、中計においてKPIを定め、事業戦略と一体化して取り組んでいます。今後も外部環境の変化やステークホルダーのご意見・ご期待を踏まえ、必要に応じて随時マテリアリティを見直します。

検討課題の抽出

マテリアリティの見直しにあたり、ワーキンググループにより抽出、集約したサステナビリティ課題123項目について、「当社にとってのリスク・機会」「社会にとってのリスク・機会」の重要度を定量的に評価、検討しました。その上で、当社グループにとって重要となりうる検討課題15項目を抽出しました。

マテリアリティの特定

抽出した15項目の検討課題に対する経営者インタビューとグループ社員等へのアンケート結果を踏まえ、全課題を包含するマテリアリティとすることを目指しました。特定にあたっては、ステークホルダーの皆様にも当社グループが認識している課題と活動への理解を深めていただくために、マテリアリティの数は5つとし、分かりやすい表現を心がけました。

マテリアリティとKPI

特定した5つのマテリアリティについては、【TAISEI VISION 2030】達成計画及び中期経営計画(2024-2026)の重点施策に織り込み、以下のとおり各マテリアリティに関するKPI・目標を設定して、サステナビリティ課題解決に向けた取り組みを進めています。
取り組みの進捗については、経営企画部門及びサステナビリティ部門が確認し、定期的にサステナビリティ推進委員会に報告しており、KPIに対する未達が見込まれる場合には、原因を分析し、対策を講じてその達成に努めています。これらの状況については、経営会議、サステナビリティ委員会で事前に審議した上で、取締役会が定期的にモニタリングをしています。

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前マテリアリティ

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前KPIの振り返り ~4週8閉所実施率について~

4週8閉所実施率については、前中期経営計画においてもKPIとしており、2023年度100%実施という目標を掲げていましたが、特に建築工事作業所において大幅な未達となりました。しかしながら、長時間労働の是正と休日の確保は当社グループのみならず、サプライチェーンを含む建設業界全体の重要な課題であり、4週8閉所の実施は最も有効な対策です。今後も引き続き100%実施という目標を掲げ、サプライチェーンと協働して生産性の向上及び機械化・自動化を含めた効率的な施工に努め、業界団体と連携してお客様にご理解をいただきながら、その達成を目指していきます。

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