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※2023年度までのマテリアリティに関する説明です。
マテリアリティ
大成建設グループのマテリアリティ
大成建設グループは、中長期的に目指す姿である【TAISEI VISION 2030】及び前中期経営計画の策定に合わせて、社会・ステークホルダーの関心や社会課題の重要性を認識するとともに、当社グループの理念や各種方針との整合性を整理し、当社グループの経営への影響（インパクト）を評価の上、マテリアリティを特定しています。
マテリアリティ特定のプロセス
重要課題の特定にあたっては、抽出したサステナビリティ課題の中から、社内外の多様な意見を踏まえ、経営レベルで検討し、議論を重ねました。前中期経営計画においては、特定したマテリアリティに結びつけた重点施策を設定の上、サステナビリティ施策を進めています。各マテリアリティのKPIの進捗状況については、サステナビリティ委員会で確認・審議を行うことにより、施策の実効性を高めています。
マテリアリティと取り組みの方向性
マテリアリティとKPI
KPIについては、サステナビリティ委員会の事前審議を経て取締役会において定期的に進捗状況および達成度のモニタリングを行い、必要に応じた対策を実施しています。また、KPIの進捗状況・達成度等については、株主・投資家との対話に活用しています。
前中期経営計画KPI 2023年度実績
| マテリアリティ | 範囲 | KPI | 2021年度 実績 |
2022年度 実績 |
2023年度 目標 |
2023年度 実績 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| ①持続可能な環境配慮型社会の実現 | グループ | スコープ1+2 売上高あたりのCO2 排出量削減率 （2019年度比） |
3.3% | ▲13.8% | ▲15% | ▲19.8% |
| スコープ1+2 総CO2排出量 削減率 （2019年度比） |
▲11.8% | ▲20.9% | ▲6% | ▲23.0% | ||
| 単体 | 施工段階 売上高あたりのCO2 排出量削減率 （1990年度比） |
▲30.1% | ▲47.5% | ▲41% | ▲45.2% | |
| 施工段階 総CO2排出量削減率 （1990年度比） |
▲52.7% | ▲60.5% | ▲46% | ▲57.1% | ||
| 運用段階 設計施工案件のCO2予測排出量削減率 （1990年度比） |
▲44.6% | ▲49.8% | ▲43% | ▲46.6% | ||
| ②品質の確保と技術の向上 | 単体 | お客様満足度 | 土木 97.6% 建築 90.0% |
土木 95.8% 建築 85.9% |
土木・ 建築 100% |
土木 98.6% 建築 82.8% |
| グループ | 生産性 （一人あたり売上高） |
0.65億円 | 0.67億円 | 0.83億円 | 0.70億円 | |
| ③持続可能な社会の実現に向けた技術開発 | 単体 | 特許出願件数 | 272件 | 283件 | 280件 | 282件 |
| ZEB化建物受注件数 | 6件/年 | 10件/年 | 8件/年 | 19件/年※1 | ||
| ④サプライチェーン・マネジメントの推進 | グループ | サプライヤーのサステナブル調達 評価項目適合率 |
—※2 | 単体 91.3% |
100% | 84.5% |
| ⑤労働安全衛生管理の徹底 | グループ | 死亡災害件数 | 1件 | 1件※3 | 0件 | 0件 |
| ⑥技術者の育成・担い手の確保 | 単体 | 建設キャリアアップシステム現場登録率 | 100% | 100% | 100% | 100% |
| 健康管理残業時間 （年720時間超過者） |
超過者 23.5% |
超過者 18.2% |
超過者 ゼロ |
超過者 16.6% |
||
| 作業所の4週8閉所実施率 | 土木 49.5% 建築 26.6% |
土木 52.2% 建築 27.8% |
土木・ 建築 100% |
土木 69.6% 建築 39.0% |
||
| ⑦働きがいのある魅力的な職場環境の実現 | 単体 | 女性管理職者数 | 277名 | 314名 | 330名 | 353名 |
| 男性の育児休業取得率※4 | 100% | 119% | 100% | 130% | ||
| ⑧コンプライアンスの徹底 グループガバナンス体制の再構築 |
単体 | 腐敗防止等を含むコンプライアンス研修受講率 | 100% | 100% | 100% | 100% |
| グループ | 重大な情報セキュリティ事故件数 | 0件 | 0件 | 0件 | 0件 |
- ※1：令和6年度ZEBプランナー実績報告の手引きに基づく件数
- ※2：2022年度までは隔年で実施につき、2021年度は未実施
- ※3：遡及修正
- ※4：2021年度は社内制度に基づく算出方法、2022年度以降は育児・介護休業法に基づく算出方法により算出
マテリアリティと中期経営計画の取り組み・SDGsとの関係
下記中期経営計画重点施策により、リスクを予防・低減すとともに、事業機会につなげてまいります。
SDGs対談
CSuO×有識者
※このページは、大成建設グループ統合レポート2023に掲載された内容です。
サステナビリティ経営の実践を通じて、選ばれリードしていく企業となるために
大成建設グループは、環境分野のフロントランナーを目指してカーボンニュートラルに向けた取り組みを加速し、事業を通じて環境・社会課題を解決することにより、企業価値の向上、持続的な成長を目指しています。
今般、環境ビジネスの先駆者である環境金融コンサルタントの吉高まり氏をお招きし、谷山二朗CSuOサステナビリティ総本部長との対談を実施しました。いま、サステナビリティ経営において当社グループに期待される役割、そして可能性を展望しました。